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トキノコト

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こそっとね その10

例のマガジンを参考にしながら持論を展開

【日本の場合 その1】
緊急事態宣言。
先日解除されたがその真の狙いを知っているものはどれだけいるだろうか?
気づいている人も多いだろうがパチンコ屋を締め上げるためである。
経済が逼迫している韓国にこれ以上おかわりさせないために。
「え?パチンコ屋って言ったら、北朝鮮の資金源でしょ」
確かに一部は北朝鮮にお金が流れているが、大部分は韓国や在日米軍に流れている。
「え?ちょっと何言ってるかわかんない」
北朝鮮の在日団体として有名な朝鮮総連、韓国の在日団体として有名な民団
この2つ、実は同じ在日本朝鮮人連盟という団体から派生したものだ。
表向きは思想の違いで対立しているかのように装っているが、実際は仲良しこよし。


だって同じ朝鮮半島南部出身だもんな。

前にも書き込んだが、今日本にいる朝鮮人のほとんどが現在の韓国出身で、現在の北朝鮮である朝鮮半島北部出身者はほとんどいない。
保導連盟事件済州島四・三事件など、朝鮮戦争の際などに共産主義者を排除するために、疑惑がかかっただけで実に多くの朝鮮人南部出身者が虐殺され、日本に逃げ込んだからだ。

「では朝鮮学校で金正日や金正恩の肖像画を掲げている集団は何者なんだ?」
それは北朝鮮人のふりをした韓国人の団体だろう。
何度も言うように、日本にいる朝鮮人に北部出身者はほとんどいない。
「なぜ北朝鮮人のふりをする?」
表向きは北朝鮮との連絡係だろうが、実際は民団が日本で工作活動をしやすくするために存在しているのだろう。
そう、韓国は日本の同盟国、仲間であると勘違いさせるために。
そうでなければ、日本と国交のないはずの北朝鮮の学校が日本にあるはずがないのだから。
朝鮮学校が北朝鮮人のふりをした在日韓国人の組織であれば、その存在がアメリカからも許されていることにも納得がいく。

なぜアメリカは朝鮮学校というものがあることを許しているのか?
通名や生活保護不正受給などの在日特権と呼ばれる数々の在日韓国人優遇政策をなぜアメリカは許しているのか?
なぜ日本は在日韓国人に有利な状況になっているのか?
そう、すべてはアメリカの差し金であるということを前提にすれば説明がつく。
なんせ韓国の情報工作機関はKCIAだからね。
思いっきりKoreaCIA、つまりはアメリカ情報機関韓国支部って書いてあるし。
韓国は日本を監視・工作するためにある国と言ってもいいくらいだ。
CIAがその国を諜報工作するときは、似たような人種を採用する(日本人からするとだいぶ違うが)。EUでも中東でもアフリカでも。

日本は主権など完全に回復していなかった、ずっとアメリカの植民地だったからだ。
日本人がアメリカを同盟国だ友好国だ何だと浮かれている間、「プッ、こいつら自分らが俺たちと対等だと思い込んでやがるw ただの植民地の人間のくせにww」と事情を知るアメリカ人に陰で笑われてきたのである。
戦後直後、朝鮮人が「我々は戦勝国人だ!」と威張り散らしていたのも、硫黄島で日本軍を裏切ってアメリカ側についたことを評価されて、アメリカから戦勝国として扱われたためだ。
彼らは本当のことを言っていた。
実際に日本を裏切ったことで戦勝国になったのだから。
日本と戦ったわけでもないのにそんな勝ち誇れるのも彼らならではだろう。
もっともそんな裏切り行為をしたものがどういう目に合うかは知らないが。

戦後様々な日米貿易摩擦などが起こるたびに日本側が折れ、不平等な条約を結ばされてきたかを鑑みれば、日本がアメリカの属国であったかがわかるだろう。


ここで戦後日本で起こったことを振り返ってみると、いろいろと謎が解ける。

・日本産OS「トロン」開発→開発者が日航機墜落事故で全員死亡→マイクロソフトが世界のOS覇権を掴み取る

・1988年同名漫画原作のアニメ映画『AKIRA』公開され、世界のアニメや映画業界者の大きな話題に
→1988年から1989年にかけて起こった宮崎勤事件によってマスコミが一大アニメオタクバッシング(冤罪であるという声が多数挙がっている
→「アニメを見るもの=異常者」という刷り込みがなされ、日本アニメブームが下火に
→『ふしぎの海のナディア』でNHKからガイナックスに「これからは韓国のアニメ制作会社を下請けにつかうように」と強制され見るも無残な島編が制作される
→他のアニメ制作にも韓国の会社を下請けに使うよう強制されるようになりヤシガニ事件などの作画崩壊が頻発する
→アニメ業界にもデフレが蔓延し日本国内のアニメ産業がまともに育たず、有望な人材の育成や作品の制作が滞る
→そんな日本のアニメ事情をなんとかしようと日本人の雇用と育成、高品質な作品づくりを目指した京都アニメーションが自社出版などで安定した経営を手に入れるも、ガソリン爆破テロ事件で半数以上の人たちが死亡・再起不能(事件のあった日は韓国を輸出ホワイト国から削除することが決定した日)

・将来の医療利権になるSTAP細胞が理研と小保方氏などによって発見される
→不正論文だなんだとマスコミが騒ぎ立て、小保方氏はメディアリンチされる
→関係者が謎の自殺
→研究成果を有耶無耶にされてる間にアメリカ・ハーバード大学の研究機関がSTAP細胞の特許を出願
→38兆円とも言われる巨大利権がアメリカの手に

…などなど、3例を挙げただけでもアメリカとその子分である韓国が日本からいかに技術や利権を奪い取ってきたかがわかるだろう。
様々な人々が殺さたり、メディアやネットで多大な誹謗中傷を受けたりして人生を狂わされてきた。
警察が事件の真相に迫ろうとしたところ、”鶴の一声”で捜査が打ち切りになることもあるが、その鶴こそアメリカだと考えればいろいろと謎が解ける。
その実、メディアやWGIPの洗脳教育でアメリカは日本のアメリカの味方であるかのように装い、日本人には先祖を憎むように仕向けてきた。
まさにアメリカこそが偽善にまみれた悪魔の国であることがよく分かる。

TPPもアメリカ主導で行われようとしていたが、トランプ政権になって突如アメリカ側が抜けたことで日本主導の貿易条約となった。
アメリカ民主党は必死になって食い止めようとしたが、トランプ大統領は頑なにTPPに参加しないことを表明。日本にとってはありがたい限りだ。
日本にいい風が吹いてきたのだろうか?
今回の新型コロナウィルスで、韓国との国交が断絶されてるのも幸運と言えるだろう。
もうすぐで通貨危機に陥り、経済難民が大挙として押し寄せる可能性があるからだ。
3.11のとき政権をとっていた反日政党としても有名なアメリカの民主党はオバマゲートなどで追い込まれている。
なんともいい”偶然”だ。

次回からは、具体的な日本国内の官公庁や企業の検証を行っていきたい。

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